メディアに負けない旅行会社でいること

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新年早々の1月8日、晴れ着の販売・レンタル業者と成人式当日に連絡が取れなくなり、たくさんの新成人が晴れ着を着れなくなるというニュースがありました。一生に一度しかない成人式をこのような形で迎えらえれたことはとても残念で、お察しします。幸い同業他社が多くの救いの手を差し伸べていたのが印象的でした。そして多くのニュースやメディアで、この業者と昨年倒産した旅行会社を比較して報道していました。

旅行会社はいつも「悪者」扱い

おりしも同じ1月8日、Web版Business Journalで「旅行会社、「無用の長物」化で存亡の危機・・・中小企業の突然死ラッシュ、業界全体で利益半減」といった記事がありました。こういった記事はいつのときもあるので、たいして珍しくもありません。ただ、どこかの旅行会社が倒産や夜逃げをするたび、旅行会社はどこも「悪者」であるかのように扱われます。

確かに晴れ着レンタル業者同様、倒産や夜逃げをした旅行会社は社会的責任を放棄しているので、「悪」かもしれません。しかし、関係のないその他ほとんどのまじめに営業している旅行会社まで同罪のように扱われているようで、これではメディア自体が風評被害をさらに煽っているように感じます。記事を書くのが仕事だから仕方がないのかもしれませんが、せめて営業妨害だけはしないでほしいものです。

さて、今回は魅力的な旅行プランや商品を案内する記事ではなく、旅行会社自身がメディアの風評被害に負けないでいるためにはどうすればよいかを考えてみます。この記事が書いている通り、確かに旅行業界全体の低迷は否定できません。海外渡航者数全体は減少し、数少ない海外渡航者は旅行会社を通さず、この記事でいうところの「セルフ・ブッキング(旅行者自身がネットで航空券やホテルを手配すること)」で済ませているのが現状でしょう。だからといって倒産した会社と十羽一絡げ扱いにされたままでは、この旅行業界はいつまでも風評被害の餌食です。

海外へ飛び出し、もっと体験しよう

ひとつめの海外渡航者数の減少については、若い方々の収入の減少や興味の対象の推移、そしてネットが原因だと思われます。個人が消費する金額としては海外旅行は高く、収入が少ない若い方々は海外への憧れを「旅行」という商品を買ってまで出かけることで実現させる気力がわかないのかもしれません。またTVやネットで海外の美しい風景が好きな時に見ることが出来、今やVRで疑似体験までできるようになっています。それではわざわざ高い金額を払ってまで、海外に出かけませんね。すでに海外旅行市場は、シニア世代にしか興味を持たれていないようです。(もしこの記事を読んだ若い方々で、海外に興味があるという方はぜひ当社で旅行を手配してください!)

ですが、TVやネットはその場に吹く爽やかな風や匂い、そこにいる人と触れ合える交流までは再現できません。外国の人達は単なる観光だけではなく、日本での「体験(エクスペリエンス)」を求めて老若男女ぞくぞくと来日します。その場に出かけるということは、まさに「エクスペリエンス」です。海外でのLiveな感動を得るため、例えば世界のトッププレーヤーの素晴らしいプレーを観戦したり、日本では決して出来ないことなどの様々な「体験」をしてください。

そしてもし、旅行に出かけ、様々な体験をしたたことで海外に友達が出来たら、もっと素晴らしいことだと思います。筆者自身海外に友人が出来たときは、それがたった一人でも国内の友達何十人にも値すると感じました。SNSでも海外の友達は作れますが、会うことはできません。

そして旅行会社は、単なる観光にとどまらない、海外でしか出来ない「体験」を手がけて旅行者に提供していくことが、これからの役目ではないかと感じています。

「餅は餅屋」理論とSOHO型旅行会社経営

次に、旅行会社として旅行者自身の「セルフ・ブッキング」にどう対応するか?

これは常々当ブログでも書いている通り、旅行会社をもっと信用してもらうことを追求するに限ります。そして旅行会社が単なる手配業者ではなく、必ずプラスαを旅行者に提供すること、それがセルフ・ブッキングに勝るということを理解してもらうこと、「餅は餅屋」の理論です。つい先日も「マイレージやアライアンスに惑わされないエアライン選び」で同じようなことを書いたばかりです。どの業種もプロフェッショナルがいて、真似てみても敵わないのは旅行会社も同じです。
また、旅行会社を通して旅行を手配することは旅行者自身の安全を守るということです。詳しくは「旅行会社に旅行手配を任せるべき2つの理由」をお読みください。

倒産した会社の社員も、おそらく旅行のプロフェッショナルであったと思います。ただ、経営者が良くなかったのでしょう。過去の旅行会社倒産の事例を見ると、小規模でも大規模でもない中規模の旅行会社が無駄に店舗を広げ、無駄に社員を増やして倒産しています。

旅行業は代理店業です。手数料がメインの収入源であるにもかかわらず、人件費ばかりかけすぎては長続きしません。それを回避するには、最低限のスタッフで運営する小規模経営に徹することです。メディアの方々の目にもとまらないような小規模の旅行会社が、実は独自のコンテンツを持ち他社には真似できないオリジナリティを持っています。

大手旅行会社にはない独自性のある旅行会社を、よくよく探してください。きっとご自身が求めているコンテンツを持っている小さな、綺羅星のような旅行会社があるはずです。そしてあわせて当社のコンテンツも下記から見てみて下さい。あなたが求めているものがあるかもしれません。
(今回はちょっと愚痴っぽい記事になってしまったかもしれず、申し訳ありません。)

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