海外旅行に出かける時、渡航先の入国条件はどのように確認していますか？
海外旅行は、国によって入国条件が違います。以前は、海外旅行といえば「旅行会社に全ておまかせ」が当たり前でしたので、旅行会社が渡航条件を確認して案内してくれました。
しかし、今は海外旅行もネットで予約する時代。OTA（オンライントラベルエージェント）はそれほど親切ではなく、ページの一番下に小さく「海外旅行の条件」と書かれているだけ。そのページに進んでも、主な渡航先数カ国しか教えてくれません。
渡航先国の入国条件の確認は、海外旅行の最初の一歩です。ただ、パスポートを持っていれば出かけられるというわけではありません。
では、どのように調べたら良いのでしょうか？
変わりやすい各国の入国条件
つい先日、タイの入国に関しデジタル到着カード（TDAC）の事前登録が必須となりました。
今まで機内で紙の入国カードを書いて提出すればよかったものが、事前にオンラインで必要事項を登録しなければならなくなったことは、ちょっとした話題になりました。
問題は、タイ国総領事館や政府観光庁がこの改定を知らせたのは2025年4月1日にもかかわらず、施行は5月1日からということ。わずか１ヶ月で、ゴールデンウィークの人気渡航先の入国条件を知らしめるには、周知期間が足りなかったかもしれません。
そのため、ゴールデンウィークの真っ只中、このことを知らずに航空券だけを購入して渡航しようとした人たちは、出発前の空港で急いで登録するなど、ちょっとしたトラブルになったことも。
また、トランプ大統領就任により、様々なことが変わりつつあるアメリカ合衆国では、査証（VISA）なしで渡航する際に登録する電子渡航認証（ESTA）について、申請時にカラー写真のアップロードが必須となりました。
記憶に新しいことといえば、渡航条件とは少し違いますが、2024年に導入されたベネチアの入島税が挙げられます。これも事前に登録しておかなかった場合、ともするとベネチアの旧市街を訪れることができないということにもなります。
ネットでは最新の情報を入手すべき
このように、国によって突然入国条件が変わることは、今に始まったことではありません。
冒頭でも触れた通り、今までは旅行会社が渡航条件を確認して案内することが当たり前でした。旅行会社には各国大使館や領事館から発せられた渡航条件を確認する専用サイトがあり、最新の情報をお客様に案内することができます。
査証（VISA）が必要な国においては、査証申請を旅行会社が代理申請するだけではなく、代行する専門会社まであり、渡航手続き代行は旅行会社の業務の一部でもありました。
ですが、通常の旅行会社を経由せずにOTA（オンライントラベルエージェント）で航空券とホテルだけを予約して海外旅行に出かける際には、誰も渡航先国の入国条件を教えてくれません。
そうなると自分で調べるしかなく、大抵はネットで調べるでしょう。
ところが、検索結果は古いものや新しいものがごちゃ混ぜで、誤って古い情報に沿って渡航手続きをした場合、到着空港で入国を拒否されることもあります。
ネットで検索する場合は、いつ発信した情報かもあわせて確認するようにしましょう。
渡航条件とは？
一口に「渡航条件」と言っても、大まかにいえば３つの確認事項があります。
パスポート残存期間と未使用査証欄
まずは自身のパスポートの有効期限を確認しましょう。入国時にパスポートの残存期間が３ヶ月以上必要など、国によってその条件は違います。
例えば、イギリスを中心としたヨーロッパ周遊の場合。
イギリス入国の際は、帰国時まで有効なパスポートで入国可能ですが、そこからフランスへ移動するとしましょう。フランスでは、シェンゲン協定国出国時３ヶ月以上残存期間があることが条件となります。残存期間が２ヶ月のパスポートでは、イギリスには入国できても、フランスには入国できないということになります。
シェンゲン協定国については、外務省HP「シェンゲン領域諸国への渡航」をご覧ください。
さらに、バックパッカーなど海外旅行の回数が多い人は、パスポートの査証欄ページも確認が必要です。国によっては、未使用査証欄が数ページ以上残っていることが条件となる国もあります。
以前は「増補」といって未使用査証欄を増やすことができましたが2023年に廃止され、今は「切替申請」で新しいパスポートを用意する必要があります。
査証または無査証条件
次は渡航先国の入国条件。
観光目的の場合、相互無査証協定を締結している国では査証を申請することなく、多くの国でパスポートのみで渡航することができます。
そのため、今は無査証で渡航できる国が増えたことも事実です。
ただし、タイのデジタル到着カード（TDAC）のように、無査証の場合ネット上で事前に登録するものが増えてきました。
その代表的なものが、電子渡航認証です。米国のESTAやカナダのETA、オーストラリアのETASなど、事前に渡航者の情報を登録することにより、入国手続きを簡素化するシステムです。
このシステムは今後も各国で導入が予想され、イギリスは2025年1月から、ヨーロッパ（EU）でも2026年第４四半期からETIASの導入が予定されています。
このETIASについては様々なウェブページがあり、どれが公式なのかちょっと見ではわかりません。これもネットで検索した場合、詳しく内容を調べる必要があります。
検疫条件
ごく一部の国ですが、アフリカや南米などへの渡航の際は、検疫条件も確認しなければなりません。
コロナ禍ではワクチン接種証明書の携帯などありましたが、上記方面ではそれ以外にも各種ワクチン接種が必要な国があります。そして、ワクチン接種証明書が渡航条件の１つに挙げられます。
詳しくは、厚生労働省検疫所のHPでご確認ください。
渡航条件の確認方法
では、海外旅行の渡航先国の各条件を調べるには、どんな方法があるでしょうか？
渡航先国の大使館または領事館のHPで調べる
これが最も手っ取り早い方法です。大使館のHPを検索したら、どの国でも「ビザ」に関するページを見れば、ビザが必要な場合の申請方法や無査証条件に関することが記載されています。
ただし、大使館によってはほとんど日本語で書かれていない国もあるのでご注意ください。
航空会社の渡航条件ページで調べる
日本航空や全日空などの日系航空会社では、最新の渡航条件が検索できるページを設けています。
日本航空「各国の入国条件、検疫体制について」
全日空「各国の入国条件・検疫制限について」
どちらも入国条件検索として「Sherpa（シェルパ）」というページにリンクしています。知的財産権の観点から、旅行会社ではこのページURL転載などの二次使用はできませんが、検索すれば出てきます。
チェックイン時に旅行者の渡航情報を確認する義務のある航空会社の提供する情報であれば、古かったり間違っていることはほぼありません。
旅行会社に全ておまかせする
海外渡航自由化の時からの方法です。
旅行会社では必ずお客様の情報を預かり、パスポート、ビザ、検疫に関する渡航条件全てを確認しながら旅行を提供します。必要に応じて手続き代行してくれる会社もあり、至れり尽くせりです。
ただし、各社の旅行業約款や旅行条件書を必ずご確認ください。基本的に、パスポート、査証、検疫に関する事項は「お客様自身で確認」が条件となっています。
旅行会社は善意で渡航情報を提供する傍ら、義務ではないと謳っているわけです。このことを理解しながら旅行会社と共に確認し合うのがベストでしょう。
渡航条件確認のまとめ
国により事情が違うのは当たり前、海外旅行へ出かける時には、その国で何が必要かを事前に調べることが必要です。
基本は
- パスポートの残存期間
- 査証の有無、無査証条件
- 検疫条件
の3点です。
ネットで海外旅行の予約をしたら、同時に渡航先国の上記3点を必ず確認するようにしましょう。
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